セミナー概要
女性管理職・リーダー数拡大の阻害要因として挙がる「自信がない」および「スキル・能力がない」ことの解決を目的とした研修です。ケーススタディやグループ討議、面接などの実践的な演習課題に取り組みながら、思考スキルやコミュニケーションスキルを含めたマネジメントの実践スキルを身につけます。経験学習理論をベースとした振り返りを適宜入れることで、自身の能力を自己評価し、さらにアセッサーの評価フィードバックから、客観的にも把握します。強みの認識は、自己肯定感の醸成に、改善点の認識は、具体的な改善目標とアクションプランの明確化そして行動変容に繋がります。これらを通して、漠然とした不安の払拭を実現します。
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学習目標
・社会環境の変化と管理職の役割、管理職として必要な基本知識・スキルが何か理解し、それに対する自身の強み・改善点が明確になっている
・マネジメントに必要な知識・スキルの中で、下記を習得する
－部下育成のポイントと必要なコミュニケーションスキル
－課題設定・解決スキル
・今後の自己の啓発課題が明確になっている
・これらを通して、管理職昇格に対する漠然とした不安が払拭され、昇格意識が醸成されている -
対象
女性管理職・リーダー候補の従業員（現在、チームリーダー、係長、主任クラスの方）
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セミナー時間
1日目 全体プログラム 5.5時間 個別プログラム 1～2時間
2日目 全体プログラム 4時間 個別プログラム 0.5時間
3日目 全体プログラム 3時間
1か月後 個別フォロー 20分 -
セミナーの特長
全プログラムをオンラインで実施。従来の集合型研修の代替ではなく、オンラインならではのメリットを最大限発揮させた研修プログラムです。
・全員が同じ時間帯に参加するプログラム（全体プログラム）と受講者が個別に演習を行うプログラム（個別プログラム）を効果的に組み合わせて、効率的に運営します。
・従来の集合型研修では時間の関係で実施できなかった個別指導（個人レクチャー）を、オンラインを活用することで新たにプログラムに取り入れます。
・研修終了後もオンラインによるフォローを実施することで、研修効果の定着とさらなるスキルアップをはかります。
プログラム
| プログラム内容 | |
|---|---|
| 【1日目】 | |
| 〇全体プログラム | |
| 1.環境変化と求められる人材像 【グループワーク＆個人ワーク】 |
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| 2.ケーススタディⅠ インバスケット演習（※） 【個人ワーク】 ※インバスケット演習とは、実際に現場で起こりそうな架空の事例を取り上げ、制限時間内に多くの案件を優先順位をつけて処理していく、ゲーム感覚で取り組める教材です。インバスケットとは、「未処理箱」という意味です。 |
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| 〇個別プログラム | |
| 3.ケーススタディⅡ 面談演習 【個人ワーク】 |
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| 4.ケーススタディⅢ 戦略策定演習 【個人ワーク】 |
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| 【2日目】 | |
| 〇全体プログラム | |
| 1.ケーススタディⅢ 戦略策定演習 【グループワーク】 |
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| 2.ケーススタディⅡ 面談演習振り返り 【グループワーク】 |
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| 〇個別プログラム | |
| 3.個人別レクチャー（1日目、２日目の状況を個別に評価し、指導） | |
| 【3日目】 | |
| 〇全体プログラム | |
| 1.ケーススタディⅠ、Ⅲの解説 | |
| 2.今後の目標と計画策定 【個人ワーク】 |
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| 【1ヵ月後】 | |
| 〇個別フォロー | |
| 1.計画の進捗確認、アドバイス |
講師
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- 本田 和盛
- 特定社会保険労務士
- 専門領域
- 労働法・労務管理/対話型組織開発/ヒューマンアセスメント
- 経歴
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小樽商科大学卒、法政大学大学院経営学研究科(人材・組織マネジメント専攻)修了、同大学院政策創造研究科博士課程満期退学。特定社会保険労務士、MBA、キャリアコンサルタント、産業カウンセラー、ワークショップデザイナー（青山学院大学）
コマツ勤務を経て独立。コマツでは本社部門で事業企画、販売企画、人材育成などに従事。
独立後は、秀明大学講師（労働法）、アドバンテッジリスクマネジメント・コンサルタント（メンタルヘルス・組織風土改革）としてもキャリアを積む。現在は、労働法・労務管理分野における卓越した知識と経験をベースに、労働法務から人材開発、組織開発（組織風土改革・社員意識変革）、ヒューマンアセスメントまで幅広い領域において活躍している。
「厳選100項目で押さえる管理職の基本と原則」「精選１００項目で押さえる管理職の理論と実践」「人事が伝える労務管理の基本(現場の管理・指導・育成200のルール)」(以上/労務行政)、「採用マニュアル」（成美堂出版）ほか論文執筆多数。
NPO 日本ケースメソッド協会 理事、厚労省「働きやすく生産性の高い企業・職場表彰制度」審査委員（2016～2018年）、など公的な活動も積極的に行っている。
